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東北社会学研究会

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2018年度東北社会学研究会大会「1968から2018へ――社会運動研究の新基軸を求めて」のご案内

※ポスターご持参の際は、右の画像を右クリックで、印刷のほどをお願いいたします。

シンポジウムの趣旨のご説明 
東北社会学研究会
東北社会学研究会
 1960年代、北米や西欧、アジア、中南米の各国で、さらには社会主義圏においても、広範に社会運動の多発・拡大が見られた。これらの社会運動は、大量の若者の参加、近代主義や西洋文化への疑義といった提起されたテーマの新しさ、創意工夫に富んだ直接行動など戦略面での斬新さなどが、人びとの注目を集めた。とくに1968年には、ベトナム戦争におけるテト攻勢、公民権運動を率いていたM. L.キング牧師の暗殺、「プラハの春」とソ連軍侵攻といった社会的大事件と即応しながら、社会運動が世界各地で高揚した。以来、“1968”は現代史や社会運動に関心を持つ者にとって重要な意味を持つ数字となっている。
 社会運動の社会学にとっても“1968”が持つ意味は大きい。アメリカ社会学では“1968”に関連する研究から、政治過程論や資源動員論、ネットワーク分析などが発展した。ヨーロッパでは、フランスの五月革命の経験などをもとに、新しい社会運動論が提出され、マクロな社会構造の変動と社会運動を連関させて論じる潮流をつくりだした。現在の社会運動論も、運動の展開過程やそのメカニズムの説明を重視する前者の動員論的アプローチと、運動そのものの解釈的説明を重視する後者の行為論的アプローチにおおよそ二分されている。“1968”を大きな契機として発展した諸理論の功績は大きいながらも、現在の社会運動論は、ふたつのアプローチの二項対立に陥りがちであり、両者の統合や新しいアプローチの発展がいまだ十分に見られないと言える。
 同時に、近年の日本では、2011年の東京電力福島第一原子力発電所事故をきっかけとする反原発・脱原発運動や2015年の安保法制反対運動など、社会運動が再び活況を呈しつつある。こうした状況に対応しうる、社会運動論の理論的発展が求められている。
 そこで、1968年から50周年にあたる本年のシンポジウムでは、社会運動論にとっての“1968”の重要性と社会運動論の現状をふまえ、あらためて戦後日本の社会運動と社会運動論の展開を検討する。具体的には、1960年代、1970から1980年代、2000年代と、戦後の異なる時期に発生した社会運動を研究した経験を持つ方々に、研究対象とした運動の歴史的意義や社会運動論における当該運動の位置づけなどについて報告いただく。 “1968”を基点に戦後日本の社会運動研究を振り返り、検証することによって、社会運動論の現状を越え、近年の社会運動をとらえるための新基軸を探求することが、本シンポジウムの狙いである。

  • 日時:2018年12月1日(土)13:00〜17:00 
  • 会場:東北大学川内南キャンパス、文科系総合講義棟2階の「211・第1講義室」右の地図のC-19の建物です。仙台駅より地下鉄東西線で「川内」駅下車が最寄りです。【地図参照
  • 登壇者(敬称略)

   第一報告 小杉亮子(京都大学) 
   第二報告 長谷川公一(東北大学)
   第三報告 町村敬志(一橋大学) 
   コメント1 安藤丈将(武蔵大学)
   コメント2 野宮大志郎(中央大学)
   司会 青木聡子(名古屋大学)

  • 参加費:1000円(非会員・会員とも、お申し込み不要)
  • 懇親会費:4000円予定(要申し込み、東北大学川内キャンパス内を予定)
  • お問い合わせ:東北社会学研究会シンポ問い合わせ窓口 itacie15@gmail.com

東北社会学研究会からのお知らせ

東北社会学研究会東北社会学研究会は、新明正道元東北大学教授が戦後長らく公職を追放されていたときに、『社会学研究』の発刊(1950年7月)にあわせて、その弟子たちが作り上げた学術研究団体です。現在では、会員数は200名を越え、全国的に展開しています。

機関雑誌『社会学研究』については、雑誌『社会学研究』のページへ。また、バックナンバーの目次は、すべて『研究』既刊号のページで公開しています。

研究会例会のご案内

日時:未定 決まり次第更新します。

入会のご案内

東北社会学研究会規約をお読みのうえ、下記まで入会申込用紙(kenkyu_admission.pdf(518))を郵送してください。
推薦者欄は直筆で、お願いいたします。メール添付やファックスでは受け付けられません。なお、推薦者にお心当たりの無い方は、その旨ご連絡下さい。

〒980-8576 仙台市青葉区川内27-1
 東北大学文学部社会学研究室
 東北社会学会研究会
 E-mail:soc-kenkyu*ml.tohoku.ac.jp (*を@に変更)
 Tel & Fax:022-795-6034

東北社会学研究会規約

  1. 本会は「東北社会学研究会」と称し、社会学研究の促進をはかることを目的とする。
  2. 本会はその目的達成のために次の事業を行う。
    1. 機関誌「社会学研究」の発行
    2. 研究会、講演会の開催
    3. その他必要と認められる事業
  3. 本会の会員は本会の目的に賛同し、会員2名以上の推薦があり、運営委員会の承認を得た者とする。
    • 会員は本会の事業に参加し、機関誌「社会学研究」および研究会において、その研究を発表することができる。
    • 会員は機関誌代を含め、年額5,000円を納入しなければならない。
  4. 本会には次の役員をおく。
    • 会長 1名 地区委員 若干名 運営委員 若干名 監事 2名
    • 役員の任期は2年とする。ただし重任は妨げない。
    • 会長は運営委員会において推薦し、総会において承認する。
    • 運営委員は会員中より選出し、総会において承認する。運営委員は運営委員会を構成し、庶務、会計、編集の実務にあたる。
    • 地区委員は支部の運営を担当する。
    • 監事は運営委員会において推薦し、総会において承認する。
  5. 総会は年1回開催する。
    • 総会の議決は出席会員の過半数の賛同によって決するものとする。
  6. 本会の経費は、会費、基金収入、寄付金、その他の収入を持ってこれにあたる。
  7. 本会の事務局を東北大学文学部社会学研究室におく。
  8. 本会は各地に支部をおくことができる。
  9. 本会の規約の変更は、総会の議決を必要とする。

役員・運営委員会構成

  • 会 長

長谷川公一

  • 監 事

横井修一 / 阿部晃士

  • 庶務委員

神林博史 / 泉啓 / 磯崎匡

  • 編集委員

小松丈晃 / 山田佳奈 / 清水晋作 / 本郷正武 / 青木聡子 / 永吉希久子/ 泉啓 / 苫米地なつ帆 / 中川恵 / 松原久 / 板倉有紀 

  • 会計委員

菅原真枝 / 木村雅史

歴代会長


最終更新時間:2018年11月07日 19時09分00秒

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